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信頼性・保全性・安全性・R-Map

R-Map手法誕生の歴史と手法の紹介

R-Map手法の歴史
1974年
日科技連プロダクト・ライアビリティ(PL)研究会スタート
1991年
日科技連プロダクト・ライアビリティ(PL)研究会を日科技連プロダクト・セイフティ(PS)研究会に改称(95年PL法施行時に活動のピーク)
1999年
日科技連プロダクト・セイフティ(PS)研究会で、初めてリスクマップ(R-Map)を用いて分析・評価する手法を提案
(第25年度プロダクト・セイフティ(PS)研究会 第1部会 製品安全レビュー(PSR)グループが研究成果発表会(6月11日)で、「テーマ名:リスクマップ手法の検討」の中で、危害の程度と発生頻度をマトリックスとした表「リスクマップ(R-Map)」を用いて安全対策前、安全対策後のリスク評価結果を検討した研究成果を発表)
2001年
日科技連プロダクト・セイフティ(PS)研究会で、社会問題となったリコール問題を取り上げ、リスクマップ(R-Map)が安全に対する社会の要求水準を可視化する手法としても有効であることを証明
(第27年度プロダクト・セイフティ(PS)研究会 第1部会 製品安全レビュー(PSR)グループが研究成果発表会(6月15日)で、「テーマ名:リコール事例のリスクマップ(R-Map)による解析」の中で、研究成果を発表)
2002年
製品安全専門講座「製品安全技術者コース」スタート
(PS研究会の研究成果として、リスクマップ(R-Map)に実用性が証明されたことにより、手法の紹介と実習を取り入れた)
2003年
PS研究会 休止
自主的に松本氏をはじめ有志で勉強会を開催し、日科技連が支援し、製品安全(PS)、リスクアセスメント(RA)などについて継続検討を行う
2004年
『R-Map実践ガイダンス』出版(日科技連出版社)
2005年
「R-Map実践研究会」設立
2007年
改正消費生活用製品安全法 施行(重大製品事故情報の報告・公開制度スタート)
経済産業省「製品安全対策優良企業表彰」設立
2008年
独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)が、行政おけるリコール必要性判断に、R-Map手法を採用
品質月間テキスト『製品安全、リスク管理に役立つR-Map手法の活用』出版(品質月間委員会)
R-Map入門コース開催
2010年
R-Map 半日セミナースタート セミナー体系化
経済産業省からJUSE-R-Mapセミナーの「後援名義」取得
2011年
日経BP社との共催「迫りくる法改正、変わる安全設計」セミナー開催
R-Mapテキスト 日科技連ホームページからダウンロード設置
(累計2000ダウンロード突破/2013年4月1日現在)
経済産業省「リスクアセスメントハンドブック」発行
R-Map手法の誕生
  • 日科技連の製品安全(PS: Product Safety)に対する研究活動は、1974年に発足した「プロダクト・ライアビリティ(PL)研究会」(有料)に端を発し、その後「プロダクトセイフティ(PS)研究会」と改称し、1995年7月のPL法施行時に活動のピークを迎えました。
  • 「プロダクト・セイフティ(PS)研究会」は、2003年に休止となったが、松本浩二氏(当時(株)東芝)をリーダーとする分科会でR-Mapを提案しました。
  • その後、日科技連の支援により、異業種による自主的活動「R-Map 研究会」が設置され、その研究の成果として『R-Map実践ガイダンス』(日科技連出版社)として発行しました。

このように、R-Mapは日科技連が開発した、リスクを「見える化」する手法として、今や産業界に広く普及しています。

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